3月 301999
 

本稿は、財団法人2001年日本委員会(現:財団法人21世紀日本委員会)主催の第10回懸賞論文「持続可能な地球環境のためにいましなければならないこと」で平成10年に受賞した私の論文を、日本委員会の許可を得て転載したものです。ここで書いたうち、短期達成目標として掲げた標準時間の変更は「サマータイムの代替案」で詳述されています。中期達成目標として掲げた《リサイクルのための補助金のリサイクル》というアイデアに近い制度が、2009年にエコポイント事業という形で実現しました。もっともこの事業は、環境対策というよりも、景気対策、地域振興、地上デジタル放送対応テレビの普及策といった要素まで含まれており、本当にエコな事業であったかどうか疑問が残ります。長期達成目標と超長期達成目標は、政府が特に何もしなくても、実現するでしょう。

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環境保護のためのアクションプラン

目下日本は戦後最悪の経済危機に見舞われ、国民の関心は環境問題や資源問題よりも経済問題にある。政府もマスコミも連日、消費を拡大し、景気を回復させるにはどうすればよいのかという議論に終始している。1997年末に決定された二酸化炭素を6%削減する計画も、同時期に決められた財政構造改革法とともに凍結されそうな気配である。

しかし今日本がしなければならないことは、景気を良くすることではなくて経済を良くすることである。景気が良くなったから経済も良くなったとは言えないことを私たちはバブルの教訓として学ぶべきである。公共事業や減税によって大量生産=大量消費=環境破壊を促進しても、景気は一時的に良くなるかもしれないが、経済が良くなることはない。経済を良くしようと思えば、重化学工業時代に作られた経済構造を情報社会にふさわしいシステムへと改革しなければならない。そうした経済改革は、環境保護の運動とは決して対立しない。

かつて日本政府が自動車の排ガスに厳しい規制を課した時、日本の自動車産業は大きな打撃を受けるのではないかと言われた。しかし厳しい規制をクリアした結果、日本車の燃費は世界最小となり、それが80年代における日本車の優位をもたらした。環境を保護するためには経済を犠牲にしなければならないという考えを捨てることが、環境保護運動の参加者を増やす上で重要な一歩になる。

もちろん環境を保護する一番良い方法は、近代文明を根本的に放棄することであるが、人は環境のためだけに生きているわけではないので、非現実的な方法である。この論文では、私たちの生活の豊かさや便利さを犠牲にすることなく環境を保護するためにはどうすれば良いか、いくつかのアイデアを提示したい。

1.短期達成目標:標準時間を前に進める

太陽光は、地球の生物にとって最も重要なエネルギーの源泉である。太陽光のエネルギー量は膨大で、日本が1年間に消費する石油3億リットル近くのエネルギーも、1年間に日本の平地に降り注ぐ太陽エネルギーの4%分に過ぎない。太陽エネルギーを利用するために太陽電池が開発された。だが、光エネルギーを電気エネルギーに変換し、その電気エネルギーを光エネルギーに換えると、変換効率は1%未満になってしまう。太陽光の最も効率の良い利用方法は、光として直接利用することである。

近代以前の人々は、日の出前に起床し、太陽光を十分に利用した。ところが、照明器具の普及とともに、次第に起床時間が遅くなり、人々は太陽光の直接利用を疎かにするようになった。もし午前3時に起床し、午後8時に就寝するならば、夏至の時でも太陽光を無駄にしない生活を送ることができる。ところが、朝7時に起床し、9時から5時まで働いて、夜12時に就寝するというのが先進国の平均的な生活となってしまった。このため人々の活動時間帯が日照時間帯に比べて後ろに大きくずれ、その分太陽エネルギーが無駄になっている。

この無駄を無くすために、日本は標準時間を少なくとも2時間前に進めるべきである。そうすれば朝7時に起きていた人は5時に起きるようになる。人間の活動時間と日照時間が大きく重なってくる。当然今後太陽光を利用するパッシブ・ソーラーを取り入れた建築物が増えることになるであろう。太陽光利用時間が2時間増えるだけで、年間24万リットルの石油の節約になるのだから、省エネルギー効果は大きい。

さらにもう2時間早く、つまり今の時間帯の午前3時に起きるような時間システムにすれば、もっと省エネルギーとなるのだが、世界の等時刻線から大きく逸脱することはできない。とりあえず日本は標準時間を、隣接するロシア領の樺太・千島と同じ時間に合わせて2時間前に進めればよい。

標準時間の変更の時期は、1999年のゴールデンウィークの深夜が適切である。休日なので社会的混乱が少ないし、夏至が近づくので夜明けも早くなる。当日国民は時間を2時間奪われることになるが、犠牲はそれだけである。サマータイム制度の場合、毎年2回も時間調整を行わなくてはならないので、社会的コストが大きい。かつて日本もサマータイム制を採用したが、長続きしなかった。オールイヤー・サマータイム制なら、1回だけの変更ですむ。ただ、人々の活動時間が再び後方にずれることのないように、公的機関がタイム・スケジュールを変更しないように努力する必要がある。企業も経費削減につながる新しい時間を堅持するであろう。この1億総早起き奨励制度は、犠牲が少ないので即座に実行できて、かつ即効果を表わすという意味で短期達成目標である。

2.中期達成目標:補助金のリサイクル

リサイクルには大きく分けて、再生型リサイクルと再利用型リサイクルがある。再生型リサイクルの場合、回収素材が原材料よりも資源性価値が高いかどうかに注意する必要がある。例えば、自治体は牛乳パックの回収を熱心に行っているが、両側にラミレートされたポリエチレンをはがすために処理場で大量の石油と化学薬品を使えば、リサイクル自体が環境破壊になってしまう。しかも再生紙は質が低く、経済的にも採算が取れない。それならば、ごみは廃棄物発電に使ったほう方がよい。

公的セクタが補助金を出さなければならないのは、むしろまだ補助金の対象にはなっていない再利用型のリサイクルの方である。しかし国も地方も財政難だから、補助金の額を増やすことはできない。これ以外にも環境保全には補助金が必要なケースがある。そこで財政負担を増やすことなく補助金の額を2倍にする方法を提案したい。

先進国が出すごみの中には、故障などの原因で利用不可能になったもののみならず、たんに個人的な理由で不必要になっただけのものがある。不必要になった製品が、ごみとして廃棄されなくても、家庭内で利用されずに眠っていることはよくある。民間のリサイクルショップは、そうした《使っていないけれども使うことができる製品》を流通させる市場である。

この再利用型リサイクル市場を活性化するために、中古品の買い取り価格の内の一定割合に補助金を出す。但し現金で出すのではなくて、リロード型のプリペイドカードに買い取り価格分の金額をチャージする。このプリペイドカードは、環境保護上望ましい商品の購入にしか使えない。その結果、同一の補助金が、1回目はリサイクルの促進に、2回目は地球に優しい商品の普及に使われることになる。つまり補助金自体がリサイクルされるわけである。さらに補助金の財源として環境税を導入すれば、効果は3倍になる。

環境という視点からすれば、自動車よりも自転車やバスや電車の方が、電気ストーブや暖房付きエアコンよりも石油ストーブの方が、温室栽培の果物よりも旬の果物の方が、塩化ビニール製品よりも酢酸ビニール製品の方が、塩素系有機溶剤よりもベンジンの方が好ましい。前者の使用に環境税をかけ、後者の購入をプリペイドカードの利用対象にする。

リサイクルショップでの購入も、プリペイドカードの対象にしてよい。リサイクルショップは、補助金のおかげで中古品の売却価格を購入価格より低く設定してもある程度までは利益が出るようになるが、そのような行為は法的に禁止しなければならない。そうしないと、売買を同時に行うことによって、中古品提供者と業者が補助金の山分けをするようになるからだ。

行政が補助金を直接民間業者に支給すると、両者の間に癒着と腐敗が生じる恐れがあるが、補助金の対象選定に消費者が関与するようにすれば、市場原理を維持することができる。どのリサイクルショップを選ぶか、プリペイドカードを何に使うかは、消費者が決めることである。例えば、自宅から駅まで行く場合、バスを使う方法と自転車に乗る方法の二つがあるわけで、バス会社と有料駐輪所の補助金獲得競争は、通常の顧客獲得競争と同じである。

現行の日本の税制は開発優先時代のままで、揮発油税・地方道路税・石油ガス税・軽油取引税は道路整備に使われ、航空機燃料税は空港整備に使われる。道路が造られると車の数が増え、ガソリンの消費量が増え、揮発油税収入が増え、さらに道路が作られるという悪循環がある。揮発油税を環境税化しようとする動きは前からあるが、建設業者と族議員の既得権益をおかすことになるので、なかなか実現しない。補助金のリサイクルシステムは、実現に時間がかかるという意味で、中期達成目標である。

3.長期達成目標:情報技術革命を促進する

目覚しい発達を遂げる情報通信技術を利用して、エネルギーを節約する方法を考えてみよう。これまで情報は物といっしょに移動することが多かった。情報を人間ごと運搬したり、紙に印刷して流通させたりするよりも、情報だけを動かした方が省エネルギー的である。

現在、郵便に占める電子メールの割合が増えつつある。テレビ会議システムの普及も時間の問題である。日本でもアメリカにおけるように、SOHOでのテレワークが増えるようになることは間違いない。電子マネーが普及すれば、書籍・音楽・映画などのビット型商品は、情報通信網上で直接流通するようになり、アトム型商品もインターネット通販で購入されるようになると予想される。情報通信網の利用度が高まるにつれて、交通量は減少するし、個人が自動車を所有しなければならない必然性も減っていく。交通手段もアウトソーシングする時代が来るかもしれない。

自動車と並んで大衆消費社会の頭痛の種となっているのは、大量のごみである。特にからの容器や包装素材のごみが家庭用のごみの大半を占めることは問題である。インターネット通販の時代には、デジタル・デマンド・サプライチェーンが普及して、生産者と消費者の仲介をするのは、宅配会社だけになる。流通機構の単純化というメリットを利用して、どのように容器の再利用型リサイクルを進めればよいであろうか。

これからの冷蔵庫には、前面にディスプレイが埋め込まれ、場所を取らないコンピュータとして主婦などに使われるようになる。買ってきた商品を冷蔵庫内に入れる時、商品の容器に付いている磁気ヘッドを読み込んで、商品情報をインプットする。ディスプレイ上で冷蔵庫内のアイテムを賞味期限順にソートすることによって、食べる時期の優先順位が明確になり、無駄に腐らせる食品が減る。コンピュータには、消費者が冷蔵庫内に常時蓄積するべき商品の既定値を入れていて、不足分の情報をインターネットで定期的に生産者に送ることができる。もちろんオンライン上で新製品を見つけて、新規に注文することもできる。注文をまとめて行えば、送料負担は割安になる。

消費者はあらかじめ宅配会社と契約して、保管用の倉庫をレンタルして庭先に置いておく。この倉庫の鍵を持っているのは消費者と配達者だけである。消費者は、使用した容器を洗ってこの倉庫に入れておく。すると宅配便が、次の商品を配達する際に、その容器を回収して持ち帰る。容器は有害でない素材から作られ、反復使用に耐えられるほどに丈夫で、かつ輸送コストを大きくしないように軽量でなければならない。そのような容器を生産段階の梱包で採用すれば、容器や包装のごみは大幅に削減される。

宅配が普及すれば、それだけ車の交通量が増えるので、環境には悪影響ではないかと心配する人もいるかもしれない。だが宅配の利用度が増えれば、一軒あたりの走行距離が短くなる。バスは、満車で運行するならば、各自が自家用車を使うよりも省エネルギー的になるのと同じ論理である。消費者が4人乗りの車に1人で乗って郊外のスーパーマーケットに集結することはなくなるし、たんに商品を眺めるだけのウィンドーショッピングも減る。流通過程が単純になるのだから、輸送の無駄が増えるとは言えない。

サプライ・チェーン・マネジメントでもう一つ注目するべきことは、受注生産の割合が増えるということである。画一的商品を大量生産する時代は終わった。消費者の細かいニーズに答えるためにも、生産のオーダーメイド化は進むであろう。その結果、思惑で量産して売れ残った在庫を廃棄処分にするといった資源の無駄使いも減るはずである。また注文を受けてから出荷すれば、注文者が指定する宅配会社の容器で生産物を梱包することができる。

高度情報化と流通の直通化は、たんに省資源化のみならず省人化をも進める。技術的には人口減少を可能にするのだが、問題はそれをどう動機付けるかである。その手掛かりは、表層の情報技術革命から、情報技術革命を背後で支えている情報革命へと視野を拡大することによって得られる。

4.超長期達成目標:情報革命による少子化を促進する

工業革命(the Industrial Revolution産業革命)以来、人類は人と物の量的拡大再生産を続けてきた。技術革新が生産力を増大させ、増大した生産力が人口の増加を可能にし、人口の増加は需要と供給の規模を増大させる。だが人口規模と経済規模の爆発的拡大は、地球は有限だから永遠には続かない。1970年前後を境に、一方で低エントロピーの減少という資源問題が、他方で高エントロピーの増大という環境問題が人類文明の存続を脅かし始めた。

エネルギーの消費量すなわち環境破壊の度合いは、エネルギー効率と平均需要と人口の三つの変数によって決まる。小稿の1から3で提案した方法は、エネルギー効率を改善する方法だが、それには限界がある。いくらゼロ・エミッション計画を立ててリサイクルを徹底しても、リサイクル活動も生産活動の一種である以上、それ自体が環境破壊をもたらす。リサイクル工程は、廃物としてのごみを出さなくても、熱力学第二法則に従って、廃熱という形でごみを必ず出すのである。だから、もっと根本的に環境を守るためには、生活水準を下げるか人口を減らすかどちらかしかない。

環境破壊は地球的規模の近代化がもたらしたと主張するエコロジストは、前者の選択肢を選び、前近代的な農業社会への回帰を主張する。だがそのようなことは可能であろうか。前近代的な労働集約的農業では、10億人程度の人口しか養えないから、残りの40億人は餓死せざるをえない。生活水準低下の不満を押さえようとするならば、強力な国家権力による恐怖政治が必要である。実際、都会から農村への復帰を目指した中国の文化大革命やカンボジアのポルポト派政権がもたらした悲惨な帰結は、そのことを実証している。

だから地球環境と調和するためには、人口を減らすしかない。現に日本では少子化が進んでいる。また環境ホルモン(内分泌撹乱化学物質)が、精子数を減少させ、これが少子化を促進するという説が有力になっている。もしこの説が本当ならば、急成長した近代文明は、自ら播いた種によってネガティヴ・フィードバックを受けていることになる。ネズミが異常繁殖すると、フェロモン濃度が高くなるので自動的に出生率は低下し、食料を食い尽くす前に個体数の減少が始まり、それが結果として種を保存すると言われているが、人類も、これと類似の化学的メカニズムによって出生率を下げようとしている。だからと言って、「環境ホルモンは人類を救う」と結論づけてはいけない。環境ホルモンは、人口減少のための劇薬だとしても、危険な副作用が予想されるからだ。人類はもっと理性的な人口削減方法を考えるべきだ。

最も望ましい人口削減方法は、情報革命を推進することである。情報革命とは、資本集約的工業社会から知識集約的情報社会への、つまり量から質への転換を促す構造改革であって、たんなる技術革命ではない。人々は物よりも知に投資する。その結果、教育費が高騰し、両親の出産意欲が減退し、人口は減少する。資本集約的工業社会が破綻するきっかけとなった第一次石油危機の翌年から、出生率が減少し始めたのは象徴的である。

少子化が進めば、GNPの成長に悪影響を与えるという理由で、少子化の防止を主張する人が多い。だが人口が減るということは需要も減るということだから、供給が減っても問題ではない。また少子高齢化で人口構成がいびつになることを危惧する人もいるが、SOHOが普及すれば、高齢者や女性や身体障害者が労働市場に参入しやすくなるので、生産労働者の割合が減少するとは言えない。肉体的には衰退しているが、精神的には衰退していない高齢者は多数存在する。しかも少子化は将来の高齢者数の減少を意味しているわけだから、少子高齢化は一時的な現象である。

地球環境問題がグローバルな問題である以上、先進国のみならず、発展途上国にも産業の知識集約化と少子化の波を広げていかなければならない。そうした観点からすれば、日本がODAなどを通してこれまで行ってきた発展途上国の支援策も見直す必要がある。日本がアジア地域を中心に力を注いでいる、道路・港湾・発電所などを建設するインフラ整備型の経済協力は、現地の環境を破壊するだけでなく、強制移住住民が開発難民化する問題をも引き起こしている。日本の経済援助は、アジアに日本を先頭とした雁行形態の繁栄をもたらすなどの一定の成果を上げてきたが、開発独裁によって資本集約的工業社会を育成してきた東アジア諸国は、市場民主主義によって知識集約的情報社会を形成することを求める時代の流れの中で孤立し、その時代錯誤が、現在の日本を含めたアジア経済の挫折をもたらした。日本は、国内で行っている従来型公共事業とあわせて途上国への従来型援助を見直さなければならなくなっている。

もし発展途上国の先進国化を本当に願うのなら、ODAは教育への投資を最優先するべきだ。現在のODA教育予算は、93%は高等教育と中等教育に対するもので、初等教育向けはたったの7%である。第三世界では、多くの子供は貧困が原因で、初等教育の段階で脱落していることを考えるならば、このアンバランスをまず是正しなければならない。さもなくば、階級格差の固定という、教育システムの本来とは逆の機能を助長させることになる。今日途上国では2億5000万人の児童(15歳未満)が働かされているが、義務教育期間中の労働は原則禁止し、守られない場合は親権を停止して、国家が親の代わりとなって子供を寮制の学校に入れさせるべきである。

発展途上国の産業は労働集約的であるがゆえに、多産志向が強く、いくら避妊技術を普及させても、人口爆発に歯止めがかからない。人々は、教育にあまり投資することなく子供を労働力として使えるので、産めば産むほど豊かになれると思うわけだが、農業社会では、労働力を増やしても収穫逓減の法則により豊かになれない。これに対して、途上国を人為的に高学歴社会化すれば、子供は家計上マイナスの存在となり、先進国におけるように自然と出産率は減少し、労働力が少数精鋭化する。情報革命をグローバルに推し進めて、世界を総先進国化しても、環境問題や資源問題を悪化させることはない。

結語 持続可能な経済のために

環境を保護するためには、自然に分解能力のない有毒物質を生産に使わないということとエネルギー消費量の総量を小さくすることの二つが必要である。有毒物質に環境税をかければ、企業は経済的理由から代替物質を開発するようになる。代替物質が素材として普及したら、有毒物質の使用を禁止すればよい。

エネルギー消費量を減らすために必要なことは、エネルギー効率を高めることと人口を減らすことである。エネルギー効率を高めるために、太陽光の有効利用やリサイクルや自動車の使用量を削減することが実行されなければならないし、人口を減らすためには、子供の教育負担を重くしなければならない。そしてそうした環境対策は、工業社会から情報社会への社会構造変革の一環としてなされなければならないのである。

出典

『持続可能な地球環境のためにいましなければならないこと – 第10回懸賞論文受賞論文集』22-30頁,財団法人2001年日本委員会,1999年3月

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