1987年のブルントラント報告「私たちの共通の未来」以降、持続可能性（sustainability）は、人類が行う開発のエコロジカルな持続可能性を指す概念として頻繁に使われるようになった。その背景には、産業革命以降、人類の開発は加速度的に進んだために、その持続可能性が疑問視されるようになったことがある。では、人類文明を持続可能にするには、どうすればよいのか。このページでは、そのための方策として、(1)人口増加の抑制、(2)植生の維持と回復、(3)再生可能エネルギーの利用の三つを提案したい。

現在、地球では、毎年600万ヘクタールもの土地が沙漠になっているという。地球の沙漠化の根本的な原因は何か。沙漠化を阻止するにはどうすればよいのか。赤木祥彦が『沙漠化とその対策―乾燥地帯の環境問題』で挙げている諸原因を整理しながら、考えよう。

現在日本では、売買春は法律で禁止されている。そして、多くの男たちは、「買春は悪だ」と、少なくとも頭では理解している。体が言うことを聞くかどうかは別として。では、この長く信じられてきた価値観に根拠はあるのか。はたして、「誰にも迷惑をかけずに、お互い自由意志で合意してやっているのだから、なーんにも悪くないじゃん」と開き直る売買春肯定論者の主張を、説得力ある理由を挙げて論破することは可能だろうか。いくつか候補を挙げて、その妥当性を検討してみよう。

江戸時代中期以降の日本の人口には、あまり変動がなかった。武士など特殊階級を除く全国の人口は、幕府が調査を始めた1721年で2600万人、最も少ない時で2489万人（1792年）、最も多い時で2720万人（1828年）で、きわめて安定的に推移した。もし何も制約がなければ、人口は等比数列的に増えるはずである。では、江戸時代の日本では、どのようなメカニズムが人口爆発を抑制したのか。

教育への投資を促進し、知的労働者を増やし、知識集約型経済を作れば、環境に過大な負荷をかけることなく、経済を成長させることができるからである。社会的に必要な数以上の人口を作らないためにも、教育費という人口論的ピグー税を人口の生産者に課すべきである。

環境を保護する一番良い方法は、近代文明を根本的に放棄することであるが、人は環境のためだけに生きているわけではないので、非現実的な方法である。この論文では、私たちの生活の豊かさや便利さを犠牲にすることなく環境を保護するためにはどうすれば良いか、いくつかのアイデアを提示したい。