このウェブサイトはクッキーを利用し、アフィリエイト・リンクを含んでいます。サイトの使用を続けることで、プライバシー・ポリシーに同意したとみなします。

2017年5月30日

Thumbnail of post image 136
日本には、中央卸売市場という地方公共団体等が農林水産大臣の認可を受けて開設する官製マーケットが存在するが、日本の政治家でその存在を疑問視する人はほとんどいない。代表的な中央卸売市場である築地市場の移転問題においても、豊洲新市場に移転するか、それとも改修することで築地において存続させるかがもっぱら争点になっていて、両方とも廃止せよという声は聞こえてこない。だが、情報革命による流通の合理化が進展する中、生鮮食料品の流通のために、このような官製マーケットが本当にこれからも必要なのかという根源的な問いこそが問われなければならない。

2014年1月22日

Thumbnail of post image 171
ジャン・フランソワ・リオタールが『ポストモダンの条件』で、「大きな物語の終焉」を語ったのは、1979年のことである。70年代以降起きた思想のパラダイム・シフトの本質は、一行の詩という意味でのユニバースがの時代から、多数の行の詩という意味でのマルチバースの時代への転換である。

2013年10月12日

Thumbnail of post image 058
未来の交通システムにおいては、多くの自動車が走っているにもかかわらず、静かだろう。なぜならば、必要な情報が必要なところにしか流れないからだ。情報が無差別に流されると、情報がノイズと化し、必要な情報が埋もれてしまう。情報社会は、そうした情報エントロピーの増大に抗する社会でなければいけない。

2012年1月12日

Thumbnail of post image 081
「生きる力」が、私たちが獲得しなければならない最も重要な力であることは、言うまでもない。しかし、だからといって、学校教育において、体験学習を通じた「生きる力」の育成にもっと時間を割くべきだという結論にはならない。そうした考えは、人は学校以外で学習することはないという間違った前提に基づいている。

2010年3月7日

Thumbnail of post image 145
私が、日本の高等教育(大学や大学院)の現状を批判する理由は、私が博士課程にまで進学したにもかかわらず、大学教員になれなかったことに対する私怨ではない。高等教育を脱社会主義化することが、国家の競争力向上のために重要であると考えているからである。政府の高等教育に対する補助金を今以上に増やしても、日本の高等教育が抱えている構造的な問題の解決にはならないし、日本政府が財政破綻した時に、道連れになるリスクを高めるだけだ。

2007年6月9日

Thumbnail of post image 106
MIT教授で、エコノミストのレスター・サローは、グローバリゼーションを生き延びるためには、知識依拠型経済への移行が必要であると言う。知識依拠型経済とは何か。知識依拠型経済へ移行するために日本はどうすればよいのか。世界的にどのような取り組みが必要なのかといった問題を考えよう。

2006年4月17日

Thumbnail of post image 076
動物の神経システムが求心的であるのに対して、植物の情報伝達システムは分散的である。従来のマスメディアが中央集権的に管理されているのに対して、インターネットは脱中心化されている。だから、マスコミに代わってインターネットが台頭しているということは、人類の情報システムが、動物型から植物型に移行しつつあるということである。なぜこのような現象がおきるのか、その時代背景を探ってみよう。

2006年4月13日

Thumbnail of post image 095
戦争が別の手段をもってする政治の継続であるとするならば、どのようにして戦争を行うかは、その国の政治が平和時にどのように機能しているかとは無関係ではありえない。松村劭の『戦争学』と『新・戦争学 』を参考に、古代から現代の戦争の歴史を振り返りながら、政治システムの構造変換の歴史を考えてみよう。

2005年5月11日

Thumbnail of post image 153
インターネットの普及により、個人がメディアの主役になれるのか、それとも相変わらず大企業がメディアを支配し続けるのか。ニュースの選別をアクセスランキング等に頼っていると、興味本位の記事ばかりが読まれ、まじめなニュースが読まれなくなるのかといったネットメディアの未来に関する考察。

2001年4月1日

Thumbnail of post image 007
1990年代の後半、ナスダックの株価が青天井に上昇していた頃、「ニューエコノミー」という言葉が流行った。複雑系の経済学のパイオニア、ブライアン・アーサーによれば、オールドエコノミーが収穫逓減の法則に基づいていたのに対して、ニューエコノミーは、収穫逓増の法則に基づいているので、無制約的な成長が可能ということになる。このバブルを煽った理論は、どこが間違っていたのか。

2000年6月10日

Thumbnail of post image 039
教育への投資を促進し、知的労働者を増やし、知識集約型経済を作れば、環境に過大な負荷をかけることなく、経済を成長させることができるからである。社会的に必要な数以上の人口を作らないためにも、教育費という人口論的ピグー税を人口の生産者に課すべきである。

2000年2月5日

Thumbnail of post image 045
日本人の中には、グローバリゼーション、すなわちグローバル・スタンダードの押し付けによって、古き良き日本が失われ、世界のアメリカ化が進むことを嘆く人が多い。しかし、グローバル・スタンダードを受け入れるということは、日本をアメリカ化することではない。

2000年1月29日

Thumbnail of post image 146
農業革命(食料生産革命)によって農業社会が、工業革命(Industrial Revolution 産業革命)によって工業社会が成立したように、今、情報革命によって情報社会が生まれつつある。この論文では、情報革命が経営形態にどのような変化をもたらすかを論じたい。

2000年1月8日

Thumbnail of post image 041
ネット人口は増え続けているが、ネット通販は、いっこうに流通の主役になりそうにない。ネット通販は、便利なだけでなく、環境への負荷をも減らすことができる。そこで、普及に向けての起爆剤を提案したい。