維新が幼児教育から高等教育に至るまでのすべての教育を無償化する憲法改正案を発表して話題になった。現行の公教育を無償化しようとすると、財政負担が重くなりすぎるが、公教育を廃止するなら、教育の質を下げることなく、すべての教育を無償化しても、財政負担は過重にはならなくなる。

クリステンセンが1997年に出版した『イノベーターのジレンマ（邦訳名：イノベーションのジレンマ）』は、大企業に成長した優良企業は、いかに経営が良くても（むしろ経営が良いからこそ）イノベーションに失敗し、没落することを指摘し、企業におけるイノベーションの研究に大きな影響を与えた。このページでは、2003年の続編、『イノベーターの解決策（邦訳名：イノベーションへの解）』を参照しつつ、クリステンセンの理論がどこまで正しいのかを検証したい。

第二次世界大戦は、枢軸国の敗北に終わったが、日本が犯したある一つの間違いさえなければ、あの戦争は、枢軸国の勝利に終わった可能性がある。どうすれば、枢軸国が勝つことができたのか、佐藤晃の『太平洋に消えた勝機』を手掛かりに考えよう。

間接的アプローチとは、「20世紀のクラウゼヴィッツ」と評される、イギリスの著名な戦略研究家・戦史研究家、リデル・ハートが提唱した戦略である。日本のような戦争を放棄している国で軍事的戦略を勉強してもあまり意味はないが、リデル・ハートの戦略論を経営に応用しようとする人ならたくさんいる。彼が主著『戦略論―間接的アプローチ』で提唱する「間接的アプローチ」をビジネスに応用するとどういうことになるのかを考えてみよう。