12月 222001
 

バブルは、しばしば、人間の強欲やギャンブル熱で説明される。だが、バブルは、そうした個人心理で説明することはできない。なぜなら、それは、金融政策の失敗から生まれる経済現象であり、個人心理はたんなる結果に過ぎないからだ。

image
1720年に英国で起きた南海泡沫事件(South Sea Bubble)以来、投機ブームによる株価の急騰と泡沫企業の乱立はバブル(泡)経済と呼ばれるようになった。

1. バブルとは何か

まずは、通常のバブルの定義から見ていこう。

バブルとは、一般に、現実の資産価格のうちファンダメンタルズでは説明できない部分、あるいは資産価格がファンダメンタルズから乖離する状況を指す。

[植村修一,鈴木亘,近田健:資産価格と金融政策運営]

これは、バブルという現象の表面的記述である。しかし、バブルの本質に迫るには、バブルの原因にまで言及しなければならない。

バブルは、景気回復局面における金融緩和によって惹き起こされる。低金利でマネーサプライが増大すると、人々は有り余るマネーを資産購入に使用するようになる。すると資産価格(株・不動産など)が上昇するので、投機家はそれを見越して、高騰しそうな資産の買い占めに走る。資産高騰がさらなる資産高騰を招くというポジティブ・フィードバックにより、資産購入熱は熱狂的な水準にまで達する。その際、実体のない泡沫企業、つまりバブル企業が、泡あぶくのごとく出現するので、この過剰投機はバブルと呼ばれている。

もちろん、不況期での金融緩和は必要なのであるが、景気の現状把握、政策変更の決定と実行、効果の発現に時間がかかるので、適切な時期に金融政策を行うことは難しい。政治的圧力もあって、中央銀行は、往々にして、景気回復局面で金融緩和を行って、バブルを発生させ、景気後退局面で引き締めて、不況を深刻にするというようなちぐはぐな対応をすることがあり、経済を安定させるどころか不安定にすることさえある。

このことを具体的な例で確認しよう。私たちにとって一番身近なバブルは、80年代後半の日本のバブルと90年代後半のアメリカのバブルである。

2. 80年代後半の日本のバブル

1985年9月22日のG5で、日本は、当時不況に苦しんでいたアメリカ経済を救済するために、円高ドル安を容認するプラザ合意を受け入れた。日本政府は、円高不況を避けるため、さらにアメリカから日本に資金が流出して、アメリカが不況にならないようにするために、日銀に公定歩合の引き下げを要求した。そこで、日銀は1985年には5.0%あった公定歩合を1987年には当時史上最低である2.5%まで引き下げた。その結果、マネーサプライが予想以上に伸びた。

日銀は、本来ここで公定歩合を引き上げるべきだった。実際、ドイツのブンデスバンクは、アメリカの植民地である日本の中央銀行とは異なって、アメリカの協調利下げ要求を拒否して、金利を引き上げた。このため、1987年10月、ニューヨークの株式市場は大暴落となった(ブラック・マンデー)。

この時アメリカを救ったのは、日本だった。物価があまり上昇しなかったことも合って、日銀は、ダウがブラック・マンデー以前の水準を回復する1989年5月まで、実に2年以上も公定歩合を2.5%という低水準に保ちつづけたのである。

日銀は、89年の末には、公定歩合を4.25%まで引き上げた。この影響で、日本の株価は、1990年の始まりとともに暴落した。日銀はここで、公定歩合の引き上げを停止するべきだった。しかし、日銀は、3月には、5.25%、8月には6.00%と公定歩合を引き上げ、さらに、政府も、不動産バブルを沈静化させるべく、90年3月には総量規制、4月には地価税導入に踏み切った。どちらもタイミングが遅すぎて、バブル崩壊後のデフレ経済を悪化させることにしかならなかった。

3. 90年代後半のバブル

では、90年代に、アメリカを中心に起きたネットバブルはどうであろうか。アメリカは世界の覇者であり、他の国のために自国の経済を犠牲にすることはない。では、なぜアメリカでバブルが発生したのか。

遠因は、ルービン財務長官による95年以降のドル高政策にある。強いドルに惹き付けられて、日本とヨーロッパから資金が流入し、これがアメリカの株価を押し上げた。しかし末期のネットバブルを熱狂的なものにしたのは、もっと特殊な原因だった。コンピューターの西暦2000年問題である。

2000年問題とは、当時多くのコンピューターは、下二桁で年代を判定していたので、2000年1月1日になると、1900年1月1日と誤解し、誤作動するのではないかという問題である。2年前、マスコミは、この2000年問題の不安を煽っていた。曰く、「全インフラが機能停止となり、生活苦から暴動が起きる」「ロシアの核兵器が誤発射され、核戦争が起きる」「2000年問題で人類は滅亡する」云々。マスコミとは、アジってなんぼの商売だと言ってしまえばそれまでだが、このアジテーションで、金融機関もすっかり不安になってしまった。「2000年が近づくと、金融資産の大規模な現金化が起きるのではないか」と。

FRB(アメリカ連邦準備制度)をはじめ、世界の中央銀行は、この2000年問題に対応するために、マネーサプライの過剰供給を行った。景気回復局面での金融緩和という典型的なバブルのパターンである。企業は、流通の機能停止に備えて、在庫を増やした。家庭は、買い溜めに走った。こうして、1999年の末から2000年の初めにかけて、株価の急騰と景気の過熱は、頂点を極めた。

2000年問題の予言は、外れた。2000年1月1日になっても、何も起きなかった。しかし、皮肉なことに、2000年問題は、経済に何の被害ももたらさなかったがゆえに、大きな被害をもたらすことになる。2000年問題が、何の混乱も惹き起こさなかったことに安心した中央銀行は、金融引き締めに出た。過剰にマネーを供給したのだから、回収するのは当たり前だという理屈はもっともだが、経済はそんなに単純ではない。

FRBがマネーサプライの過剰供給を始めた後、ナスダックの株価は、7ヶ月で倍以上に跳ね上がった。2000年問題に対応するためのキャッシュ化という予想とは逆に、人々は有り余る金で株を買ったのである。FRBがマネーの回収を行えば、株価は当然下落する。そして一度バブルが崩壊すると、逆資産効果からデフレスパイラルと呼ばれる悪循環が始まるので、あとからアメリカ政府が財政出動を行っても、FRBが金融緩和を行っても、この流れを変えることができない。ドットコム企業は次々と倒産していった。「西暦2000年問題で、ITバブルは打撃を受ける」という予言は、外れたがゆえに的中した。

4. バブルの周期性

80年代の日本発のバブルと90年代のアメリカ発のバブルは、10年周期のジュグラー・サイクルで説明できる。だが、これらのバブルの崩壊がもたらすであろう世界的なデフレは、その深刻さから判断して、コンドラチェフ・サイクルの第三波動下降期にあらわれた世界大恐慌に匹敵するものと考えることもできる。実際、よく指摘されるように、70年前の世界経済は、現在の状況とよく似ている。

1914年に第一次世界大戦が起きると、ヨーロッパ諸国は、戦費調達のために、次々に金本位制を放棄し始めた。日本は、アメリカとともに、1917年に金本位制を停止した。金本位制の停止は、マネーサプライの増大を可能にする。大戦に伴う特需景気で、日本では成金バブルが発生した。しかし、1919年に世界大戦が終結すると、成金バブルは崩壊し、1920年からは株式市場暴落による戦後恐慌が起きる。アメリカも、同じ頃、農業バブルの崩壊で不況になる。

日本が、その後震災恐慌や金融恐慌で長い間苦しんでいる間に、アメリカでは未曾有の株式ブームが起きる。1925年にイギリスが旧平価で金本位制に復帰し、実力以上のポンド高にしてしまった。このため金がイギリスからアメリカに流入し、アメリカは低金利となった。しかしFRBは、農業バブルの崩壊後の不況からアメリカ経済を復興させるために、金利低下を容認した。この低金利が原因で、1920年代後半に株式投資ブームが起きたが、物価が上昇しなかったので、FRBは金融緩和を続け、バブルを放置した。1929年にバブルが崩壊したが、FRBは、インフレーションを心配して、思い切った金融緩和に踏み切らなかった。まるで今の日銀みたいである。こうして、世界大恐慌が始まった。

70年前も、バブルは10年周期で起きている。四つのバブルは、いずれも10年周期の中間、すなわち10年周期での景気回復局面での不適切な金融緩和によって惹き起こされた。

四つのバブルは、通常の10年周期で訪れる景気よりも大規模であり、コンドラチェフ・サイクルの下降期に位置しているので、深刻なデフレをもたらす。第4波動の谷は、第二次世界大戦で克服された。では、来るべき第5波動の谷は何によって克服されるのだろうか。

読書案内
書名信用恐慌の謎―資本主義経済の落とし穴
媒体単行本
著者ラース トゥヴェーデ 他
出版社と出版時期ダイヤモンド社, 1998/12
書名Business Cycles: From John Law to the Internet Cycle
媒体ペーパーバック
著者Lars Tvede
出版社と出版時期Harwood Academic Pub, 2001/02/01
このページをフォローする
私が書いた本

  9 コメント

  1. 2010年現在で起こっている中国のバブルは、今後どのような展開が予測されるでしょうか?
    それに伴って中国共産党の崩壊や民主化が進むのでしょうか?

  2. “第4波動の谷は、第二次世界大戦で克服された。では、来るべき第5波動の谷は何によって克服されるのだろうか。”
    コンドラチェフの波が50年から60年程度の周期だとすると、2011年現在はそろそろコンドラチェフの第5波動におけるリフレ期であっても良いタイミングだと思います。
    しかし、2007年以降の「100年に一度の」太陽活動の低迷とサブプライム問題以後、世界的な経済的危機は継続しているようにも見えます。永井先生は、第5波動の谷が克服されるプロセスはもう始まっているとお考えでしょうか。

  3. 太陽黒点数は、極大期に向かっています。
    “最近の活動周期は1996年に始まっており、理由は不明だが、予測よりも長引いている。しかし、太陽がついに不活発な時期を終え、活動のクライマックスである極大期に近づいている兆候が現れている。米海洋大気局(NOAA)宇宙天気予報センターのJoe Kunches氏によると、最新の予測では2013年半ばごろに極大期のピークに達するとみられている。しかし、地球上の季節と同様、ピークをはさんで極大期が前後のどちらかに2年半程度、長引くことはあるという。”[AFPBB News(2011年01月03日)2013年半ば?太陽の「極大期」に注目集まる
    リフレももう始まっていると思います。米国の金融緩和が功を奏しているようです。新興国ではインフレ懸念すら生じています。

  4. トランプが大統領に就任してから一年が経ちましたが、米国経済はインフレ率も持ち直し、株価も相変わらず上昇基調です。ダウ平均やナスダックは連日最高値を記録するようになっています。

    永井さんは、このトレンドはいつまで続くとお考えですか?

    アメリカの中央銀行はデフレ期に金融緩和を実施して、現在は金融緩和は既に終了し、利上げ局面に入っています。こうしてみるとこれまでのFRBの対応は的確であり、今後もバブルの原因になるとは考えにくいです。

    現在の米国経済は、90年代のITバブル、00年代の不動産バブルと同様にバブルなのでしょうか?

  5. 米国の失業率が16年ぶりの低さであるのに対して、FRBが物価目標としているはPCEデフレーターは長期にわたって低迷しています。一方で資産価格が上昇しているのにもかかわらず、他方で物価の伸び率が低いというのは、バブル期においてよく見られる現象です。物価の上昇率が低いからといって、金融引き締めを遅らせるとバブルが過熱することになります。

    2017年10月現在の相場がバブルと呼べるほど過熱しているかどうかですが、日米ともバフェット指数(株式時価総額/名目GDP×100)が100を超えている(つまり、株式時価総額が名目GDPを超えている)という現状から判断すると、株式投資は過熱気味であり、遠からず調整局面に入ると予想できるのではないでしょうか。

  6. デフレに慣れしたんだ日本人からすると、米国の物価水準は適正だと思ってしまうのが怖いです。

    低失業率なのにインフレの兆しがないとなると、米国も日本と事情はそう変わらないということですか?米国の場合はIT企業が先導するハイテク化や合理化によって、価格の押し下げ圧力が想像以上に強いんだと思います。

  7. それもありますが、それよりも世界的に大きな影響を与えているのは、原油価格が低迷していることでしょう。

  8. 実はバブルは末期になるほど心理的影響がつよくなる

  9. 日本国債もバブルだべさ。

 返信する

以下のHTML タグと属性が利用できます: <a href="" title=""> <abbr title=""> <acronym title=""> <b> <blockquote cite=""> <cite> <code> <del datetime=""> <em> <i> <q cite=""> <s> <strike> <strong>

Facebook
Facebook
Google+
Google+
https://www.nagaitoshiya.com/ja/2001/economic-bubble-cause
LinkedIn