ロボットがヒューマノイドである必要はあるのか

2002年3月15日2021年2月17日

2005年3月25日、愛知万博が開幕した。海外のメディアが注目しているのは、テーマである環境への取り組みではなく、日本の技術の粋を集めたヒューマノイド・ロボットである。開幕式では、トヨタ、ソニー、ホンダが開発したロボットたちによる歌と踊りの競演が披露された。はたして、日本が得意とするヒューマノイド・ロボットの製造は、21世紀の主要産業となりうるのだろうか。^[1]

1. 盛り上がるヒューマノイド・ブーム

産業用ロボットとは異なり、人間を模範として、それに近づくことを目標に設計されたロボットをヒューマノイド・ロボットという。2000年11月20日にホンダが開発したヒューマノイド・ロボット・ASIMOは、滑らかな二足歩行を披露し、翌日ソニーが開発した人間版AIBOであるSDR-3Xは、パラパラを踊って見せた

その後も各社は競って様々なヒューマノイド･ロボットを作った。愛知万博の実質的なホストであるトヨタは、開幕1年前に、人間の肺を模した機構を持ち、口で空気を吸ったりはいたりしてトランペットを演奏するロボットを開発した。

もっとも2005年3月の愛知万博で人々の注目を集めたのは、外見が人間そっくりで、人間らしい滑らかな動きをする接客ロボット｢アクトロイド｣だった。ココロが製作し、アドバンスト・メディアが音声認識と音声合成を担当し、人工知能に基づく音声対話機能を持つ。長久手会場では、日本語、中国語、韓国語、英語の四カ国語で会話が出来る案内役として四機が稼動した。

この他、日立製作所が、2005年3月15日に、マイクなしで人間と対話して行動ができるサポートロボット「EMIEW（エミュー）」を発表した。

声だけではなく、動作によるコミュニケーションも行える。6つの自由度をもつ腕と物をつかみながら運ぶことのできる手があるため、動作も自然だ。人間の動きをモーションキャプチャーで計測し、動作データとして活用することで表情豊かなボディコミュニケーションを実現している。^[3]

翌日には、NECが、コミュニケーション能力を強化したパーソナルロボット「PaPeRo 2005」を発表した。このロボットは、漫才やコントができるのだそうだ^[4]。

それにしても、このような、限りなく人間に近づいていくヒューマノイド・ロボットに、商業的な需要があるのだろうか。私が、そう心配するのは、現在のヒューマノイド・ブームが、かつての人工知能ブームとそっくりだからである。

2. 人工知能ブームの教訓

1980年代に人工知能（AI）ブームがコンピュータ業界を席巻したことがあった。まるで人間のように、自ら考える「第5世代コンピュータ」を作ろうというわけだ。通産省は、1983年から新世代コンピュータ技術開発機構を設立し、540億円の予算を出して、コンピュータの知能化を推し進めようとした。このプロジェクトは、アカデミックな成果をある程度もたらしたものの、商品化という点では失敗に終わった。

このプロジェクトが失敗したのは、考えてみれば当たり前のことである。コンピューターは人間の知的作業を補助するための道具であって、人間と同じように思考するコンピュータに商業的需要があるはずがない。日本が愚かなプロジェクトに時間と金を費やしている間に、コンピュータの主導権は、アメリカに奪われてしまった。

この失敗にも懲りずに、子供の頃見た「鉄腕アトム」や「鉄人28号」の夢を追って、エンジニアたちや役人たちは、あいかわらず、「人間のような機械」を作ることにこだわっている。現在、経済産業省は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）という独立行政法人に交付金を支給し、「次世代ロボット実用化プロジェクト」の一環としてヒューマノイド・ロボットの開発を推進している。しかし、この国家プロジェクトも、かつての第五世代コンピュータのプロジェクトと同じ運命をたどるのではないだろうか。

3. 人間とは異なるロボットを作れ

ホンダが開発したASIMOは、日本科学未来館のロボットコーナーの解説員となった。だが、日本科学未来館がASIMOを採用したのは、そのアトラクション効果に期待したからであって、人件費を削除するためではない。愛知万博の案内ロボット、アクトロイドも同様である。

ヒューマノイド・ロボットはまだまだ高額である。大量生産すれば、一台あたりのコストが下がると思うかもしれないが、大量生産すればするほど、希少性、つまり集客力がなくなる。ちょうど、ペーパーフラワーには自然の花ほどのありがたみがないように、ロボットには人間ほどのありがたみがないようになるであろう。たんに人件費を削減するだけなら、会場に自動音声案内機を設置すればよい。ヒューマノイド・ロボットは、もし本当に普及するなら、人間の解説員ほどのありがたみはなく、自動音声案内ほど安くはないという中途半端な代物になってしまう。

経済産業省が、ヒューマノイド・ロボットの開発を推進するのは、エンタテインメントのためのロボットは、あくまでも過渡的段階での商品モデルであって、量産による低価格化が実現されれば、人間の代替として、安価な労働を提供してくれる実用的商品となると考えているからである。しかし、もし効率性と経済性を重視するならば、人間に代わって道具を使うロボットを作るのではなくて、道具そのものをロボットにするべきだ。例えば、介護ベッドで働くヒューマノイド・ロボットを作るよりも、介護ベッドそのものをロボットにした方が、合理的である。そして、それが産業用ロボットを開発してきたエンジニアたちの基本的な考えである。

2001年にニューヨークで起きた、世界貿易センター崩壊事件の際、瓦礫の下敷きになった人々の探索を行ったレスキュー・ロボットは、ヒューマノイド・ロボットではなくて、戦車のようなキャタピラー型ロボットだった。人間とは全く違った形をしているからこそ、レスキュー・ロボットは、人間が入れないような狭い隙間に入っていくことができた。

『旧約聖書』によると、神は、自らに似せて人間を造った^[5]。ニーチェ以降、私たち人間は、神を殺して、自ら神になろうとした。そしてさらに、自らに似せてロボットを造ろうとしている。しかし残念ながら、私たち人間は神のような完全な存在者ではない。私たちは、完全な存在者ではないからこそ、その不完全性を少しでも補おうとして道具を作っている。人間を完全な模範とみなし、ロボットをそれに一歩でも近づけることが技術の進歩だと考えることは、道具の本質に対する誤解に基づいている。道具を開発する意義は、人間と同じ種類の不完全さを増やすことではなく、その不完全性を補って減らすところにあるのだから、いかに人間と同じロボットを作るかではなくて、いかに人間とは異なるロボットを作るかということこそ、ロボット開発の目標でなければならない。

4. 追記（2011-14年）

以下の投稿は、システム論フォーラムの「ヒューマノイド・ロボットの開発はビジネスとして成功するか」からの転載です。

2011年3月に起きた福島第一原子力発電所事故は、日本が誇るヒューマノイド・ロボットが活躍する絶好の機会と思った人がいたようだ。実際、放射能汚染により人間が近付けない事故現場にアシモを投入するべきだという意見が、アシモの開発元である本田技研工業に寄せられた。

これに対して、本田技研工業は、以下のように回答している。

ASIMOの被災地派遣 (date) 03/17/2011 (media) 本田技研工業 さんが書きました:

ASIMOの被災地派遣に関するご要望を多数頂いております。貴重なご意見ありがとうございます。ASIMOは、将来、人の役に立つべく開発をして参りましたが、残念ながら現状では、ご要望をいただいた様なことができる技術には至っておりません。何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

事故直後の現場にロボットを派遣して、成果を上げたのは、米国のアイロボット社（本社マサチューセッツ州）であった。この出来事は、ヒューマノイド・ロボット開発の目覚しい進展とマスコミの好意的な報道のおかげで「日本は世界一のロボット先進国」と思い込んでいた人たちを失望させることとなった。

ヒューマノイド・ロボットの開発がビジネスとして失敗すると私が予測してから9年近くが経つが、その予想は外れていないと思う。ビジネスとして成功しているのは、アイロボット社が開発した掃除用ロボット「ルンバ」のような非ヒューマノイド・ロボットである。アイロボット社のコリン・アングルが言うように、映画に出てくるようなロボットを作ろうとすることに経済的合理性はない。

“ロボットはカッコ良いだけでは成り立たない”、iRobot CEOコリン・アングル氏 (date) 2011年9月27日 (media) 家電 Watch さんが書きました:

iRobotは、3月に発生した東日本大震災による原発事故の事後処理にロボットを提供したことでも注目を集めた。これについてコリン・アングル氏は、「昔はロボットというと、夢のあるもの、かっこいいものというイメージが強かったが、私たちの目指すロボットはそうではない。人の役に立つもの、実用性があるものでなければいけない。今回の福島原発の事故ではそれを証明できたと思う」と語った。

他方で、本田もアシモを原発事故処理に対応できるように改造する計画を立てている。

原発事故処理用のアシモ開発へ　ホンダ早期実用化目指す (date) 2011年8月12日 (media) 朝日新聞 さんが書きました:

ホンダの二足歩行ロボット「アシモ」が、東京電力福島第一原発の事故現場に投入される可能性が出てきた。ホンダは、人間に近い作業ができるアシモの技術を応用し、専用ロボットを開発。人が近づけない放射線量の高い場所で作業することを検討している。

活用が検討されている機能は、人のように滑らかに動く腕の技術。モーターで動く肩やひじ、手首の微妙な力加減を、コンピューターで調整できる。

ホンダは、アシモを原型として、腕の技術を生かした事故処理専用ロボットの製作をめざしている。現場は足場が悪く、転倒の危険もあるため、足回りは二足歩行ではなく、タイヤや、戦車のようなクローラー（無限軌道）を使うとみられる。

二足歩行を断念し、タイヤやクローラーを使うのであれば、もはやヒューマノイド・ロボットとは言えない。また、人間のように自分で考えるという機能にこだわる必要もない。原発事故処理用なら、遠隔操作で動くロボットで十分である。

「人のように滑らかに動く腕の技術」が活かされているのだから、ヒューマノイド・ロボットの開発は成果を生んでいるという人もいるだろうが、要素技術しか役に立たないのであるならば、最初からその開発にだけ投資すればよいのであって、全体として人間のように行動する汎用ロボットを作る必要はない。ヒューマノイド・ロボットには高級人形としての需要があるが、その市場規模は、投資に見合うほど大きなものではない。

日本では、ヒューマノイド・ロボットは、経済産業省系の独立行政法人、産業技術総合研究所が中心となって、産官学連携で開発している。経済産業省の産業政策には失敗例が多いが、経済産業省が、1998年度から5ヵ年計画で推進した「人間協調・共存型ロボットシステムの研究開発（Humanoid Robotics Project）」も、後世、失敗したプロジェクトの一例として評価されるのではないだろうか。

日本のロボット開発に対する批判は、私のような外野の野次馬だけでなく、内部の研究者からもなされている。かつてヒューマノイド・ロボットに応用できる技術を研究していた産業技術総合研究所の荒井裕彦主任研究員は、ロボット研究者の関心と産業界の需要との間に大きな乖離があることを指摘して、日本のロボット研究を批判している。

学術的ロボット研究の問題点について (date) 2003年2月 (author) 荒井裕彦 さんが書きました:

ロボット研究における産学の乖離は，単に大学・研究機関の研究者が応用研究に消極的ということだけではなく，研究者の製造業離れとも表裏一体をなしている．昨年の日本ロボット学会学術講演会においては，発表件数590件のうち製造業への応用を志向したものは多く見積もっても30件に満たない．研究者の非製造業分野への進出志向により，製造業における産業応用の研究には一種の空洞化が生じている．

一方，日本ロボット工業会統計でのロボット出荷額は年間4000～6500億円程度にのぼるが，そのうち非製造業向けのものは１割未満に過ぎない．すなわち製造業vs.非製造業で市場規模と研究投資の比率が完全に逆転している．市場が非常に狭いあるいは現存しない分野に研究者がひしめき合っている一方で，市場がある程度の規模を保っている分野に対しては研究者の関心がきわめて低い．研究投資のポートフォリオとして考えれば，ハイリスクのみに偏った，非常にアンバランスな状態である．

現在，以下に挙げるような説は，ロボット研究者の間で自明の事実であるかのように信じられ，ロボット研究の方向性に大きな影響を与えている．上記のような状況はこれらの説が研究者の常識と化したことによって生じたものと推測される．

Ａ：製造業分野から極限作業・人間共存などの非製造業分野に進出することにより，ロボットの市場は飛躍的に拡大する．
Ｂ：産業用ロボットの製造業における応用は既に成熟した古い技術であり，新たな研究要素は少ない．

しかしＡ，Ｂのいずれも，厳密な真偽の検証は不可能であり，あくまでも仮説あるいは期待にすぎない．

荒井は、製造業はロボットの応用分野として将来にわたり最も重要かつ有望であり、産業用ロボットの製造業における応用には、未開拓の研究要素が多く存在すると主張し、学界の常識を否定している。荒井は、これまでの研究を捨て、現在では製造業の現場の声に耳を傾けたロボット開発をしているという。

荒井は、日本のロボット研究は、非製造業分野での応用を目指しているから失敗したと考えているようだが、そうした批判は本質を見間違えている。アイロボット社が開発した掃除機ロボットのルンバが商業的に成功したことからもわかる通り、家庭向けロボットにも需要がある。全自動洗濯機や全自動食器洗い機だって、成功した家庭向けロボットとみることができる。

日本の研究者のロボット開発が商業的に成功しないのは、ヒューマノイド・ロボットに傾倒しすぎているからだ。ヒューマノイド・ロボットが、女中のように家の中で働くという未来はやってこない。私たちの将来の家は、家全体がロボットとなる、すなわち、室温や照明の調整、窓の開閉、施錠などをすべて自動で行うスマートハウスとなるであろう。

極限作業ロボット（原子力発電所・深海底・宇宙などの過酷な環境下で作業をするロボット）やレスキューロボット（地震や水害などの災害で被災した人間を救助するロボット）も同じで、人型や自律型であることにこだわらずに、現場のニーズにこたえて開発するなら、役に立つロボットを作ることは可能である。

国際宇宙ステーション（ISS）に、2013年11月から半年にわたって滞在し、船長まで務めた若田光一宇宙飛行士が、本日、2014年5月14日に地上へ帰還した。若田は、電通、東京大学先端科学技術研究センター、ロボ・ガレージ、トヨタ自動車が、2013年8月以降宇宙航空研究開発機構の協力のもと推進したロボット宇宙飛行士“KIROBO”との対話実験“KIBO ROBOT PROJECT”に協力し、別れ際にも感動的な対話を行ったという^[7]。

KIBO ROBOT PROJECT は、「単身化社会」でのコミュニケーションレスから発生する問題の緩和という使命をもってスタートしたというのだが、宇宙船内には複数の船員がおり、船員どうしのコミュニケーションは十分に行われているのだから、このようなロボットを開発して宇宙船に送り込む理由はない。電通がプロジェクトに加わっていることからもわかる通り、このプロジェクトは実用的な目的を達成するための実験というよりも、むしろショーとしての性格を強く帯びている。

2011年以後、日本は国際宇宙ステーション計画のために毎年400億円以上を運用費として支出している。巨額の支出を納税者に理解してもらおうとするためなのか、JAXA は宇宙飛行士と地上との交信イベントをしばしば開催し、マスコミに公開している。広報活動の一環だということは分かっているが、宇宙飛行士が船内で行う実験の様子を食い入るように見つめる子供たちの笑顔を映しながら、「子供たちの目は未来への夢と希望で輝いています」などといったナレーションを流す紋切り型のテレビ報道にはうんざりする。

国際宇宙ステーション計画は、2016年の運用終了までに総額で1500億米ドル以上要すると見積もられているが、はたしてそれだけの費用に見合った成果があったのか。1998年以来、国際宇宙ステーションで行われた実験が 3100 の研究を生み出したにすぎないのに対して、ハッブル宇宙望遠鏡は 11300 の研究を生み出した。『ネイチャー』や『サイエンス』などに掲載されるような重大発見があったわけでもないから、量だけでなく、質の面でも問題がある。

日本は、宇宙の無重量空間を「実験室」として使い、バイオテクノロジーや材料開発の研究を加速するという目標を掲げていたが、実用につながる成果はなかったという評価がなされている。日本人最初の搭乗者、毛利衛はニシキゴイを持ち込み、その挙動から宇宙酔いの仕組みを調べた。向井千秋は金魚、メダカ、イモリなどを宇宙で飼育し、それらの交尾、産卵、孵化に成功した。若田は、ユスリカの幼虫が乾燥状態から蘇生することを確認した。だがこうした実験は、その成果の評価を措くこととしても、有人宇宙飛行船でないとできない実験ではない。

有人宇宙飛行船ならではの成果としては、地上の百倍近い強度がある宇宙の放射線や無重力が、そこに長期滞在する人間の健康にどのような影響を与えるかを知るための手掛かりとなるデータが蓄積されたこと、宇宙酔いを防ぐ薬の開発や弱った骨や筋肉を地球帰還後に鍛え直す方法の研究が進んだことを挙げることができる。こうしたデータとノウハウの蓄積は、将来の火星有人探査に役立つと言う人もいる。しかし、そういう人は、なぜ火星探査を有人で行わなければならないのかということをさらに考えてみる必要がある。人間を火星に送らなくても、無人探査機がその役割を十分に果たしている。将来火星をテラフォーミングをして、人間を移住させるというのなら話は別だが、それは遠い未来のことであり、今から急いでそのための人体実験を行う必要はない。

かつてカール・セーガンが主張したように、科学的知見を得るという目的のためには、有人探査よりも無人探査の方が大きな成果を生む。有人探査の場合、宇宙飛行士の命を守るために装備が重厚長大となり、コスト・パーフォーマンスが低下するからだ。たんに宇宙についての知見を得たいだけなら、人間ではなくて、ロボットを宇宙に送り込むべきなのだ。それにもかかわらず、これまで有人宇宙飛行に力が入れられていたのは、科学的な理由からではなく、政治的な理由による。冷戦時代に覇権争いをした米国とソ連は、国家の威信をかけて有人宇宙飛行のプロジェクトの実現を競い合ったが、その科学的成果はわずかであった。

国際宇宙ステーション計画の米国における起源は、1980年代のレーガン大統領による「フリーダム計画」である。この計画は、西側諸国の結束力をソ連に対して誇示するという政治的な動機に基づいており、したがって、国際宇宙ステーションの科学技術的成果が乏しいのは、当然なのである。本来の動機からすれば、冷戦崩壊後、計画を中止するべきだったのだが、多くの公共事業がそうであるように、公的プロジェクトは、いったん動き出すと、自己目的的に継続されるようになり、官僚たちが後付けで出した理由によって正当化され、成果を生まないままだらだらと続けられる。

ロボットにさせるべき仕事を人間にさせる有人宇宙探査プロジェクトと人間にさせるべき仕事をロボットにさせるヒューマノイドロボットプロジェクトは、逆の関係にあるものの、「夢がある」だの「子供に未来の希望を抱かせる」だのといった理由から正当化されているという点で共通点を持つ。人間が宇宙を旅行したり、ロボットとの会話を楽しんだりといったことは、SF小説に登場する話であり、マスコミは、SFの世界が実現することを「夢がある」と絶賛するのだが、SF小説は所詮娯楽であり、実用的に意味があるわけではないことを認識するべきである。

米国は、国際宇宙ステーションの費用対効果があまりにも小さいので、民間企業に運営を委託することを検討している。たしかに、科学技術のための実験所としてではなくて、富裕層向けの宇宙旅行宿泊施設として活用するなら、採算は取れるかもしれない。今のところ、採算の取れる有人宇宙飛行事業は、宇宙旅行という娯楽産業だけである。同じことは、ヒューマノイドロボットにも言える。高機能人形という娯楽目的の用途でしか、売れそうにない。考えてみれば、エンターテインメントのSFを模範にしているのだから、エンターテインメントにしかならないのは当然のことなのである。日本政府は、有人宇宙飛行にもヒューマノイドロボット開発にも税金を投入しているが、エンターテインメントにしかならない物にこれ以上税金を使うべきではないだろう。

5. 参照情報

• 梶田秀司『ヒューマノイドロボット (改訂2版)』オーム社 (2020/10/21).
• 細田耕『柔らかヒューマノイド: ロボットが知能の謎を解き明かす DOJIN選書』化学同人 (2018/9/15).
• 中嶋秀朗『ロボット–それは人類の敵か、味方か――日本復活のカギを握る、ロボティクスのすべて』ダイヤモンド社; 1版 (2018/1/17)
• 中谷一郎『意志を持ちはじめるロボット ～人類が創りだす衝撃的な未来～ (ベスト新書)』ベストセラーズ (2016/9/8).
• 本田幸夫『ロボット革命 (祥伝社新書)』祥伝社 (2014/12/10).